こんにちは、toshiです。
今回は、老後資金を用意するために投資信託をおすすめる理由について書いていきたいと思います。
老後資金について
老後資金が必要なことは以下の記事に書いています。
記事が入る
簡単に言うと、将来もらえる年金は減額され、退職金も年々減っていく中で自分で老後資金を用意する必要があるのです。
老後資金の用意の仕方
老後資金を用意するにはいくつか方法があります。
貯金
保険（個人年金型）
債券投資
不動産投資
iDeCoやNISA制度を用いた資産運用
定年以降も働き続ける
前回の記事でおよそ2500万円の老後資金が必要だという試算がでました。
22歳で就職、65歳まで働くとすると老後資金を用意する期間は43年あります。
今回はわかりやすく40年として計算していきましょう。
貯金の場合
貯金の場合は計算が簡単ですね。2500万円を40年間で割ると、1年当たり625000円貯める必要があります。毎月52000円ぐらい貯金する必要がありますね。
20代の間は大変かもしれませんがなんとかなるかも知れません。しかし、30代、40代となってくると結婚、子育てなどのライフイベントがあると毎月50000円以上貯金し続けるというのはかなり難しそうですね。
保険の場合
保険の場合は、個人年金型の保険を利用することになります。
基本的に毎月保険料を払っていくようになります。死亡時にもその保険金が支払われるので死亡保険も兼ねていますが、毎月の保険料は割高になりやすいですし、利率もそれほど高くありません。貯金とそれほど大きくは変わらないでしょう。
債券投資の場合
債券とは、日本国や地方自治体、会社が発行する社債などのことを言います。
償還期間10年で利回り2％の債券を100万円分買ったとしたら、毎年20000円の利子が10年間もらえます。10年過ぎれば元本の100万円は返ってくるという仕組みになっています。基本的には発行体が破綻することがなければ債券の価値がゼロになることはありません。
債券の場合、利回りによるので毎月10万円を得ようとすると、利回り2％の債券だったとしても6000万円もの大金が元本として必要になります。
それだけのお金を用意できているのであればそもそも老後資金に困るということはないでしょう。
不動産投資の場合
不動産投資とは、自己資金、あるいは借入れを行って不動産を買い、賃料収入を得ることを言います。もちろん、不動産を売却して利益を得る方法もあります。
不動産投資の場合は借り入れが可能なので自己資金以上の不動産を買うことができます。そのため、資金効率が良くなり、少ない元手でも大きな利益を得ることが可能になります。
しかし、不動産投資は初心者ができるものではありません。しっかり勉強し、丁寧に下調べを行い、購入するまでも様々な知識を必要とします。うまく入居者が入らなければテコ入れも必要になりますし、経営判断が求められます。
会社員という立場で片手間で簡単にできるようなものではないのでいきなり初心者が手を出す投資ではないでしょう。
iDeCoやNISA制度を用いた資産運用の場合
最後に紹介するのはiDeCoやNISA制度を用いた方法です。
iDeCoもNISAも税制優遇を受けられる口座です。長期の投資に向いており、老後資金を用意するには打ってつけの制度になっています。
貯金の自動積立預金と同じように一定額を毎月投資し続けます。
40年間で2500万円を用意するためには、利回り7％の投資信託に毎月10000円投資すると達成することができます。
もちろん、これは皮算用で絶対にシミュレーション通りになるとは限りませんが、貯金や保険に比べるとかなり毎月の投資額を抑えることが可能です。
毎月10,000円であれば、20代の給与が低い時期でも30代や40代の結婚、子育てがあっても対応しやすい金額ではないでしょうか。
実際には利回り7％が適切なのか、投資信託はどういう基準で選べばいいのか、実際に切り崩すときにどのようにすればいいのかなど考えないといけないことはたくさんあります。
しかし、投資金額を抑えつつ、お金を増やしていくことができる投資信託の積み立ては老後資金にぴったりの方法と言えます。
まとめ
老後資金を用意するためにはどんな方法があるかを見てきました。
貯金、保険、債券投資、不動産投資、投資信託などを見てきて、継続のしやすさを考えると投資信託がいいという結論になりました。
実際の選び方などについてはまた別の記事を読んでいただきたいと思います。
最後までお読みいただきありがとうございました。
